ヒトパピローマウイルス(HPV)は、性的接触のある女性であれば50%~80%の方が生涯で一度は感染するとされている一般的なウイルスです。子宮頸がんをはじめ、肛門がん、膣がんなどのがんや、尖圭コンジローマ等、多くの病気の発生に関わっています。特に、近年若い女性の子宮頸がん罹患が増えています。
HPV感染症を防ぐワクチン(HPVワクチン)は、小学校6年~高校1年相当の女子を対象に、定期接種が行われています。
子宮頸がんは、性交渉により子宮の入り口(子宮頸部)にヒトパピローマウイルス(HPV)が感染することでできるがんです。日本国内だけでも子宮頸がんの発症数は、年間約10,000人、死亡者数は年間約3,000人、患者数・死亡数ともに増加傾向にあります。
その中でも、出産適齢期とも重なる20〜40歳代の方の罹患が増加しています。子宮頸がんになると、大きな手術や放射線・化学療法が必要となったり、その後妊娠・出産を断念することになったり、放置をすると死に至ることもある深刻な疾患です。
先進諸国ではHPVワクチン接種率の上昇とともに、子宮頸がん罹患率・死亡率ともに減少してきているのに対し、日本での子宮頸がん増加は、HPVワクチン接種率の低さ・子宮頸がん検診受診率の低さが影響していると考えられています。
子宮頸がんの95%以上は、ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が原因です。HPVは性的接触で感染します。HPVはありふれたウイルスで、性交渉経験のある女性の84.6%が一生に一度は感染するともいわれています。HPVは感染しても、自覚症状がないまま進行するという特徴があります。
HPVには200種類以上の「型」があり、がんとの関連性から高リスク型と低リスク型の2種類に分類されるようになりました。HPVに感染しても、必ずがんになるというわけではなく、多くはご自身の免疫でウイルスが排除されますが、一部のウイルスが持続感染すると前癌病変につながり、数年から十数年かけて子宮頸がんへと進行していきます。
HPVワクチンには2価、4価、9価の3種類があります。
9価ワクチンは、日本では2021年2月に接種可能となり、2023年4月から公費対象となりました。
HPVワクチンは世界130か国以上で承認され、約110か国で公費による接種が行われています。

積極的な接種勧奨差し控えのために接種機会を逃した方のため、2022年4月からキャッチアップ接種が行われています。
次の2つを満たす方が対象となります。
上記の対象者のうち、令和7(2025)年3月31日までにHPVワクチンを1回以上接種した方は、令和8(2026)年3月31日まで公費で接種できるようになりました。
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